激動の2018年の携帯出荷台数は？
新型iPhoneのこれまでにないほどの不振。
「スマホ」の飽和状態時代突入。
2018年は，スマホ業界にとって，激動の１年だったといっても過言ではないでしょう。
しかし，もしかすると，それはほんの幕開けに過ぎないのかもしれませんが…。
MM総研が，2018年の携帯・スマホの出荷台数に関する統計を発表しました。こちらの「統計」は，どこかのお役所とは違って信頼できるでしょう。
iPhoneは微減もシェア向上の不思議
2018年の全体傾向のまとめがこちら。
総出荷台数，スマホ出荷台数とも減少です。中でも，ガラケーの減少ぶりが著しいようですが，それでもまだこれだけ売れている…と受け取ることもできますね。
また，スマホ出荷台数に関しては，2.6%減ですが，それでも2017年に次いで史上２番目。
つまり，2017年がスマホ普及のピークであり，恐らく今後は微減していく傾向にあるのではないかと予想されます。
ここで興味深いのは，2017年比で，iPhoneの出荷台数が微減しているにもかかわらず，シェが2.4%も向上していることです。以下が2017年の傾向まとめ。
ということは，日本においては「販売台数減少分はガラケーおよびAndroid勢が占めている」ということです。下のシェアグラフを見ますと，「SONY」「京セラ」「富士通」という国産メーカーの減退ぶりが顕著です。
恐らくHUAWEIを初めとする中華勢は，廉価モデルを中心にシェアを伸ばしているものと思われます。
改めて日本における「iPhone崇拝ぶり」が証明されたということでしょう。
iPhoneシェアアップの実情は…
では，日本においてはiPhone安泰か…というと，当然そうではないわけです。
一見iPhoneの販売台数が堅調のように見えますが，特に後半においては，新型のiPhoneXS・XRではなく，iPhone8の方が圧倒的に売れていたのは周知の事実です。
つまり，Appleとして売れなくてはならない「本命」ではなく，お得度が増した旧機種が「消去法で」選択されたに過ぎないということです。
本ブログで何度も提案してきたように，価格面等で相当の手当てをしない限り，日本での「神話」も終焉を迎えることになってしまうかもしれません。
