カスタム/CUSTOM/でいこう😎

50おやじが,お気に入りについて気ままにつぶやくページです。

国内iPhoneシェア率は低下!〜ミドルレンジでiPhoneSE2が躍進すれば来年度は…〜

国内iPhoneシェアが低下!

 全世界的に見ると,スマホ黎明期のような「iPhone一強」という時代はとっくの昔に過ぎ去り,Android勢がシェアをリードする形になっています。 

 まあ,それにしてもAppleという1つのメーカーが生産する「iPhone」という1つのブランドで現在の地位を保っているのですから,「iPhone恐るべし」という思いは強いのですが…。

 そんな中でも日本はなかなか特異な国のようで,相変わらずiPhone人気が異様に強い事で知られています。個人的なイメージとしては「50%弱」をiPhoneが占めているというところでしょうか…?

 この度,2019年11月段階での国内スマホシェアに関する調査が公表されました。
 おやっ! iPhone比率が下がってますが…。

f:id:es60:20190913185547j:plain

 

iPhone減少の理由は何?

 まずは記事で紹介されている,OSごとの国内スマホシェアのデータから。

f:id:es60:20191213181216p:plain

 2018年ではかなり競り合っていた印象のあるAndroid勢とiPhoneですが,今年約4%の増減があり,iPhoneが比率を落としています。「4%」というのは,結構な数字ですね。
 更に,メーカーごとのシェア率や,ユーザーの年代・性別ごとのシェアの違いのデータも掲載されています。

f:id:es60:20191213181535p:plain

f:id:es60:20191213181551p:plain

 ここから読み取れる「iPhone不調」の原因について考えてました。

①2018iPhoneの不人気(主に価格の高騰)

 一つ目は,2018年のiPhoneの不人気ぶりです。
 そして,その「不人気」の原因が「高すぎる価格」であったことは,iPhone11シリーズが,大きな機能変更がないのに人気を博していることからも明らかです。
 特に,「主要機種」として位置付けられていた「iPhoneXR」の売上げ不振が大きい!
 「廉価版」として登場したはずのXRの価格が想像以上に高かったことにより,印象としては「価格面では全ての機種がフラッグシップ」となってしまったため,「iPhoneから降りた」ユーザーが相当数いるのではないでしょうか?

②不景気による「高年齢層」でのiPhone離れ

 「製年代別」ごとのデータを見ると,
「若年層ほどiPhoneの人気が高く,30代以降で一気にiPhone離れが進む傾向にある」
ということがよく分かります。
 これ,家庭をもち,家族が増え…という状況になるこの年代のユーザーが,「機種代金の高いiPhone11から離れた」ことや,「格安SIMを利用する」ためにAndroid機に機種変したことなどが影響しているのは明らかでしょう。不景気の現状では,iPhoneの使用は大きな家計への負担となりますので。

 つまり…。
「本当だったらiPhoneを使いたいけれども,経済事情がそれを許さない」
というケースが結構多いのではないでしょうか?

f:id:es60:20191201102019p:plain

 「iPhoneに不満があるから切り替える…」という層ももちろんいるのでしょうが,若年層の圧倒的なiPhone人気を考えると,年代が進むごとにiPhoneのシェアが減っていく主な理由に「好みの変化」を上げるのは,相当無理があるように感じます。

 

2020年は激変の予感…

 さて,2019年は大幅にシェアを落としたAppleですが,2020年は「大幅増」に転じると予想します。

 一つ目の理由。
 2020年春に,超廉価版の「iPhoneSE2(9?)」の発売が予定され,
「経済的な理由でiPhoneから離れていたユーザーをふたたび抱え込む可能性が高い」
と考えるからです。
 価格だけではなく,現役最強のA13Bionicを搭載することや,「4.7インチ」と予想されるサイズ感においても,強みを持ち合わせていますので,私は相当売れるのではないか…と考えます。

 二つ目の理由。
 米国によるHUAWEIへの制裁の影響が出始めるはずだからです。やはりGoogle関連のアプリやシステムが利用できないのは,日本では大きすぎます。
 また,本来であれば受け皿になるであろうSamsungも,現状の日韓関係では好転は難しいでしょう。
 新たに進出してきたXiaomiにしても,日本においては「中華製スマホを進んで買おう」とする動きは一部に留まるのではないでしょうか?

 さて,実際はどのような動きになるのか…。
 来年度の本件に関する調査はこれまで以上に興味深いものとなりそうですね。



 

スポンサーリンク